キャッシュカードを使った時などにたまったポイントの税金について、皆さん、悩まれたことはありませんか?
楽天カードや、PAYPAY、Dポイントなどなど・・・、
知らず知らずのうちにたまっていて・・・、
ある意味、儲かっているわけですから、税金がかかるのでは?😨
と、心配になられる方も多いです。
この点、基本的には、ポイントがたまった時点では、税金がかかりません。🙂
では、ず~っと税金がかからないのかというと、そういうわけではありません。
ポイントを使用したときに、様々な課税関係が発生します。
なかなかややこしいのです。😵💫
ケースごとに変わってきますので、様々なケースをブログでご紹介していきたいと思います。😀
課税関係についてはそれぞれケースごとに違ってきますので、詳しくはリンク先の記事をチェックしてください。
・ポイント投資をした時の課税関係は?
→ポイントと税金②(ポイント投資)
・医療費控除の対象となる風邪薬代をポイントで購入した時の課税関係は?
→ポイントと税金③(風邪薬と医療費控除)
・マイナポイントの課税関係は?
→ポイントの税金④(取得時点で税金がかかるケース)
・ポイントがたまった時には税金はかからず、使ったときに一時所得になる・・・とは?
→ポイントの税金⑤(一時所得)
・ポイントを使ってものを購入した場合の消費税は?
→ポイントと税金⑥(消費税の処理)
・ポイントを使ったときに所得税の一時所得になるケースとは?
→ポイントと税金⑦(ポイント投資で一時所得が発生?)
・ポイントに係る税金の新聞掲載
→ポイントと税金⑧(朝日新聞掲載)
・自己発行ポイントと費用の認識
→ポイントと税金⑨(未使用の自己発行ポイントと費用の認識)
給与所得者が提出した所得税の還付申告書は、原則として取り下げることができるでしょうか。 確定申告行為は、申告と同時に税額が具体的に確定するものです。 よって、原…(続きを読む)
減価償却費とは そもそも減価償却とは、事業などの業務のために用いられる建物、建物附属設備、機械装置、器具備品、車両運搬具など時の経過や使用により価値が減少する資…(続きを読む)
以前、当事務所において経営革新等支援機関の認定を頂きました。 経営革新等支援機関とは、金融機関や税理士などが 「中小企業経営力強化支援法」に基づき国から認定を受…(続きを読む)
平成24年4月1日以後に取得した固定資産について定率法により減価償却を行う場合、250%定率法(1÷耐用年数×250%)の償却率ではなく、200%定率法(1÷耐…(続きを読む)
2022.9.25の朝日新聞に、見解を載せていただきました。 市場の拡大とともに、様々な裁判事例も出てきました。 しっかり、検討していきたいと思います。 202…(続きを読む)
これまでの説明で、一般的なポイント還元では、 ポイントがたまった時には税金はかからず、使ったときに税金関係が発生することがお分かりいただけたかと思います。 それ…(続きを読む)